高強度な集成材と頑強な接合金物を組み合わせたメタルフィット工法により、堅牢な住宅構造を実現。 さらに、基礎や外壁、床などの構造にも、強度や耐震性、断熱性、遮音性などを高める工夫を凝らしています。

2階の床部分には構造用合板（約24mm）を梁と一体化させねじれや揺れに強い剛性床としています。従来の工法である、ころばし根太工法と比較すると、剛性床の場合は変形を半分以下に抑えられ、メタルフィット工法と組み合わさることで、さらに強度を高めています。 一般在来木造工法に用いられる軸組工法の場合、地震・台風などで外部から力が加わると接合部分に力が集中しやすくなるという弱点がありました。しかしメタルフィット工法では強い接合金物を使用するのに加えて、床・壁に構造用合板を張り、梁・桁と一体化。これにより、外部からの強い力を分散させ、より耐震性の高い建物構造を実現しています。

創建の住宅は、厳しい自社基準と第三者機関による検査・保証を設けております。 まず、着工に先立って地盤調査を行い、地盤補強が必要だと判断すれば建築前に適切な地盤改良を実施。 地盤調査後から竣工までの各工程は、第三者機関の「JIO（日本住宅保証検査機構）」による公正で中立なチェックが行われます。

中立・公平の第三者機関であるJIOが、地盤調査や全4回にわたる現場検査を実施。検査に合格し、保証書が発行された住宅はJIOに保証対象住宅として登録され、住宅の引き渡しから10年間、基本性能に関わる重要部分について保証される制度です。 国の定めた「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（以下、品確法）では、新築後10年間、保証を義務づけていますが（主要構造部と雨水の侵入を防止する部分）、JIOでは10年後、点検（有料）を実施し保証を延長することができます。要補修となった場合でも必要なメンテナンス（有料）をして再検査（有料）に合格すれば10年間の保証延長ができます。 お住み替えなどで、ご自宅を売却しなくてはいけない時もJIOの保証書が発行された住宅は、「保証付き住宅」として付加価値を付けてご売却できます。 10年という長い間に建築した会社が廃業・倒産したらどうなるのでしょう。一般的にはその時点から保証を受けることはできなくなります。また、第三者の保証があっても保険会社や保証機関の多くがお施主様からの一定割合の負担を求めています。多額の補修費用がかかる大きな瑕疵（問題）をJIOはしっかりサポート。万一の時でも、お施主様の負担を求めません。 最初にすべての現場の地盤調査を実施し、建築後に不同沈下などの欠陥が発生しないような基礎の仕様を提案します。着工したら、基礎の鉄筋などを検査する「基礎配筋検査」、屋根や壁を支える土台や柱などが図面通り施工されているかを検査する「構造体検査」、壁内の防水処理を見る「外装下地検査」、外壁のコーキングやベランダなどの防水処理を中心に検査する「完了検査」の4回の現場検査を実施。欠陥住宅の発生する隙をつくりません。 瑕疵（問題）を防ぐには、まず足元をしっかり安定させることが大切です。地盤に適合した基礎の仕様を提案するために、最初にすべての現場の地盤調査を実施します。建築後に不同沈下などの重大な瑕疵が発生しないような基礎仕様を「基礎仕様計画書」として報告・提案します。 建物をしっかり支えるために必要な足元の基礎コンクリート部分です。コンクリートで固めてしまうと、見えなくなってしまうので、その前に鉄筋の太さや配置が図面通りに組まれているかをチェックします。   主要な構造部分を専属の一級建築士が細かくチェックします。家を支える柱や耐力壁の位置は図面通りか、横揺れを防ぐ「筋かい」は図面通り配置されて適正に取り付けられているか、木材の水分は25％以下になっているかなど通常一般の人では分からないチェックポイントをしっかり検査します。 外壁を貼ると見えなくなってしまう外壁下地の防水シートの重ね代が規定以上設けられているか、防水テープやコーキングが適切に処理されているかなど雨水の侵入を防ぐ部分を主に検査します。 雨水の侵入を防ぐため、外壁が防水処理されているか、バルコニーが設計図通りになっているかをチェックします。